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寒冷地仕様の住宅性能でまず思い浮かぶのは「高気密高断熱」最近では寒冷地に限らず、省エネルギー性能として一般的な住宅にも適用されています。
住宅を断熱材及び高性能の気密材で包み込むことにより、従来よりも高い水準の気密性・断熱性を実現する為の仕様は、住宅の品質確保の促進等に関する法律（平成11年法律第81号）に基づく評価方法基準により定められています。
南北に広がる日本の国土を６つの断熱地域区分に設定して、住宅躯体の各部位ごとに断熱材の熱抵抗値が指定されています。
高気密＆高断熱仕様は、省エネルギー性能に優れているほかにも、計画換気が伴うことで「結露→カビ→ダニの発生連鎖」を抑制し室内の空気を清潔な状態に維持したり、脳卒中の誘因となる各室の温度差を抑制するなど、健康住宅としての性能にも大きく関係しています。

前述の住宅品確法では、住宅の構造強度については、耐震性能に関する基準による耐震等級が定められていますが、寒冷地、特に降雪量の多い地域では、別途、積雪加重に対する構造強度や屋根勾配の基準が定められています。
また、寒冷地で他に留意すべき点として「凍結深度」があります。
凍結深度とは、地表から下の一定の深さまで地盤が凍結します。
この凍結するラインの事を「凍結深度」または「凍結線」といい、地域によって深さが異なります。
地面が凍結すると　膨張して地盤が押し上げられるため、建物の基礎の底板（フーチン）や水道本管からの横引き給水管は、凍結深度より深いところに設置する必要があります。
凍結深度より浅いと、基礎がゆがんだり、水道管が破裂したりするおそれがあるからです。

前述の「凍結深度」の他にも、寒冷地仕様の設備器具や水道管の水抜き装置、水道配管へのヒートテープ（熱線入りテープ）など「給排水施設」への凍結防止対策が必要です。
特に別荘など恒常的に使用しない住宅では、生活熱が保持されないので凍結の被害をうけやすく、凍害の発見が遅れ被害が大きくなってしまう事も多いので、より入念な「凍結防止対策」が必要になります。

寒冷地で快適に暮す住まいづくりに際して、居住空間の計画は重要なポイントになります。
豪雪地帯における２階部分の出入り口等は極端な例としても、玄関に風除室や土間続きの収納室を設けたり、積雪や凍結に備えて外部ドアを内開きにしたり、引違い戸に跨ぎ部分を設定するなど、室内外の中間領域における工夫がポイントになります。
また、数値的な性能とは異なりますが、寒冷地の居住空間を快適に演出するうえで、パブリックゾーンを「暖炉」や「薪ストーブ」を中心に構成したり、ビルトインガレージによって実用性を高める等、寒冷地ならではの「暮らしの楽しみ方」を居住空間の計画に反映させることが要諦です。